トレジャーリサーチに訴訟を起こそうとしている人へ

トレジャーリサーチというビジネスについてはこのサイトで幾度となく紹介しているので内容についてここでの紹介は控えさせていただきます。
そんなトレジャーリサーチですが、他の情報商材のように例にもれず訴訟したいと考えている人もいるのではないでしょうか?
今回はトレジャーリサーチが訴訟するような悪質なビジネスなのかヒモ解いていくと共にこうした原因が起こる理由についても詳しく説明していきます。

トレジャーリサーチに訴訟を起こす前に見直してほしい事

トレジャーリサーチに訴訟を起こしたいと考えるような人の殆どは実際にやってみたけど稼げなかったと感じていると言えるでしょう。
しかし、それはネットビジネス特有のやってみないと稼げるかどうか分からないという特徴があり一概に詐欺とは言えない事をご存じでしょうか。

実はトレジャーリサーチに関わらずネットビジネスをやってみた結果稼げなかったから訴訟を起こす、裁判を起こそうとする動きは珍しいものではないように感じます。
ビジネスノウハウを販売している会社は商品自体がデータとして販売しているので手元に物体として商品は届きません。
その為一部の人には「騙された」と感じてしまう人もいるようですが、本当に稼げなかったのは商品に問題があったからでしょうか。

ものにもよりますが、基本的に商品として販売している以上稼げない可能性は高くは無いと思います。
もし稼げない商品を販売していたらその時点で警察につかまっているはずです。そうではないという事はビジネスノウハウとして確立しているという事になるのではないでしょうか?
しかし、稼げないという事態が起こっているという事は先ほども触れましたが「ネットビジネスはやってみないと稼げるかどうか分からない」という点に大きく影響しています。

殆どの方が本業を行いながらの副業をしているでしょう。仕事が忙しい時もあれば定時に変えることが出来る時期も当然あります。
繁忙期は副業どころではないくらい忙しい会社もあるので副業をやめてしまう場合もあるでしょう。また、いざ副業を始めたは良いものの自分には合わない副業を選んでしまいストレスが溜まってしまうケースもあるように感じます。
こういった状況になれば当然稼ぐ事は出来ません。途中で詐欺と決めつけて作業をしない場合も同様に稼ぐ事はできないと思います。
以上の条件や特徴に当てはまっていないかまずは確認してください。

本当に訴訟を起こすべきか考え直してほしい

もし、トレジャーリサーチで稼げなかった、思うような収入を得ることが出来なかったとしても本当に訴訟を起こすべきなのかもう一度考えた方がいいように思います。
訴訟を起こして勝つことが出来るのか、訴訟を起こすことになれば解決にどれくらい時間がかかるのか、どのくらいの返金が望めるのか等調べた方が良いでしょう。
場合によっては訴訟を起こすことでよりお金がかかるケースもあるそうです。例えば弁護士に依頼した場合、長引けば長引くほど費用がかります。小額の購入であれば弁護士でも依頼を引き受けてくれない場合も考えられます。
実際、ネットビジネスに関する訴訟や裁判を起こすこと自体とても大変な事なんです。弁護士に相談して内容をまとめ裁判を起こすわけですから当然時間がかかります。

その間に業者が逃亡し足取りが分からなくなってしまえば請求も出来ません。かかった弁護士費用の負担も考えるとより多くのお金を失う事になってしまいます。
また弁護士の方からもリスクを伝えられ依頼を受ける事は難しいと断られるパターンもあるかと思います。

最近では集団訴訟という方法もあるというのはネットでご存じではないですか?しかし、これにも落とし穴があります。
集団訴訟は訴訟したい人たちが集まり弁護士が集団訴訟として相手を訴えます。1人では訴訟が難しくても集団であれば大きな力を持つことが出来るので訴訟率が高くなると思っていませんか。

これはあくまでも成功した時の話だと思います。実際、集団訴訟を起こそうとしても人数が集まらなかったり、人が集まったことで新たなトラブルが発生する可能性があります。
そもそも集団訴訟を起こそうとしている人がいない場合は訴訟を起こす事は出来ません。本当に訴訟を起こすべきかもう一度考えてみてください。

訴訟を起こすより交渉した方が良い!

訴訟を起こす以外にお金が戻ってくる方法はあるのでしょうか。

それは直接交渉だと思います。

直接交渉の良いところは以下の3点です。

  • 素早く返金してもらえる可能性がある
  • 作業内容を具体的に伝えることが出来るので返金の余地がある事をダイレクトに伝えることが出来る
  • 返金に必要なお金がかからない

この3点があります。
訴訟を起こせば時間もかかるうえに弁護士に相談するために資料を揃える必要があると言われています。返金されなかったとしても依頼料金がかかるので赤字になってしまいます。
直接交渉はこれらを避けることが出来る可能性が高いです。訴訟を起こすというのは非常にお金も時間もかかるためお勧めは出来ません。それどころかデメリットやリスクの方が大きくなるので賢い判断とは言えません。
リスクやコストを抑えるなら直接交渉するという方法が最適だと思います。

訴訟で勝訴しても支払いされなければ意味が無い

仮に訴訟を起こして勝訴したとしても支払いされるかどうかは不明です。
訴訟を起こす目的を第一に考えるのではなく、どうすれば返金されるのかについて考えましょう。やはり成功例の高い直接の交渉が一番効果的だと思います。
第三者機関に依頼するとそこで金銭が発生したり、返金額が大きく下がってしまう場合があるからです。最終的な目的を忘れないでください。

今回こうして記事を書いた理由としてはネットビジネスにはこんな一面もあると分かって頂きたかったからです。
副業として始めても上手くいかず稼ぐ事が出来ないリスクもあります。自分にその副業があっているかどうかは自分にしか分かりません。
あなたの性格や特技によっても違ってくるでしょう。どうしても合わないという方や詐欺ではないかと誤解してしまう方も残念ながらいるかと思います。
すぐに訴訟を起こそうとするのではなくまずは決められたルールに則って副業が出来ていたか、途中で作業を辞めていないか等もう一度よく考えなおしてください。
でなければ余計にお金と時間がかかってしまい損失は大きくなるばかりです。